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日本特殊陶業株式会社（社長：川合 尊、本社：名古屋市瑞穂区）は、一般社団法人日本テレワーク協会（以下、日本テレワーク協会）が主催する「第22回テレワーク推進賞」において、「優秀賞」を受賞しましたので、お知らせします。


「テレワーク推進賞」は、日本テレワーク協会が「ICT（情報通信技術）を活用した、在宅勤務やモバイルワーク等の場所や時間にとらわれない柔軟な働き方」であるテレワークのさらなる普及促進を目的とした取り組みとして、2000年度より実施しているものです。今年度は、『あなたのライフワークバランスを実現～テレワークで生き方改革～』をテーマに審査が行われ、当社は以下の理由より「優秀賞」を受賞しました。

■受賞理由（以下はすべて、日本テレワーク協会のコメント抜粋）
同社（日本特殊陶業）は、2020 年度に『働き方改革宣言』を策定。この取り組みの軸は、①生産性向上、②自律した人財の育成とし、この目的に対応した働き方改革を推進していくことにあった。
数ある「働き方」の選択肢から、自分にとってのベストをみつけ、「価値を出し続けられる、自律した人財」を目指し、風土（働き方改革宣言の策定）、意識（講演会開催、啓蒙活動の実施）、環境（制度の見直し、Nワーク制度（同社のリモートワーク）の構築）の整備を進めている。
特に、リモートワークを切り口に働き方改革に取り組んでいること、デジタルソリューションへの投資や制度の改善などを進めることで、自ら律する「自律した」人財の育成に力を入れている点が評価された。
大規模製造業でありながら、55%のリモートワークを実現。従業員の健康と安全という点に注力している文脈でのテレワーク実施強化は納得感がある。テレワークの数値目標も明確化されており、その達成に向けての取り組みの「本気度」が伝わってきたことも大きい。
同様に、経営トップの思い、ビジョンが明確で活動の隅々に浸透した申請内容になっており、トップが推進役となり、社内の風土改革（自律した社員の育成）に細かく施策を展開されてきたことが良く分かる。

■当社のテレワークへの取り組み
一人一人に自律した働き方を促し、働き方を変えていく風土を醸成することで、新たな価値を創出していくことを目的とし、以下の取り組みを実施してまいりました。

【取り組み例】
・　働き方改革宣言の実施
　　「生産性向上」、「自律した人財の育成」を目的に社内外に働き方改革宣言を策定。
・　働き方ガイドラインの発行
　　テレワーク環境を整え、変化に柔軟に対応できる強い職場づくりに向けて、働き方ガイドラインを発行。
・　管理職・主任向け講演会
　　全管理職と主任を対象に、意識改革を目的に社外講師を招き、講演会を開催。



当社では、今後もテレワークをはじめとした多様な働き方を認め合い、多様な価値観を持つ人々の力を結集させ、新たな価値を創造してまいります。