Niterra
Investor's
GuideNiterraを投資家視点で知る
Niterraグループの事業や強み、
成長戦略を、
初めての方にも
わかりやすくご紹介します。
Niterraグループの概要OverView
Niterraグループは、セラミックスを核とした
技術力を活かし、モビリティ、半導体、
環境・エネルギーなど、
多様な分野に貢献しています。
グループ全体売上収益7,312億円
自動車
関連事業80%
コンポーネント
ソリューション事業18%
その他2%
世界シェア
酸素センサ
世界シェアNo.1※2025年3月末時点の
当社推計
（ROE）15.7%
（ROIC）10.3%
帰属持分比率62.8%
コア・アセットと注力ドメインCore assets and Focus areas
Niterraグループには、セラミックス、ガス・センシング、グローバル自動車顧客・販路といったコア・アセットがあります。
社会課題解決のための注力ドメインを絞り込み、当社のコア・アセットが最大活用できる
「モビリティ」「半導体」「環境・エネルギー」へ経営資源を集中させ、人々の生活をより豊かに、持続可能な社会を実現していきます。
コア・アセット
セラミックス
ガス・センシング
グローバル自動車
顧客・販路
注力ドメイン
モビリティ
半導体
環境・エネルギー
事業概要Business overview
自動車関連
主な製品
2025年度実績
外部環境認識
世界経済は、エネルギー価格の高騰やインフレ圧力の継続により、景気減速リスクなど先行きの不透明感が一段と強まる見通しであり、また、米国政府による関税措置や、当社の主要製品の原材料である貴金属の急激な価格上昇といった懸念材料も存在しています。一方で自動車市場は世界的なEV化の鈍化を背景に、グローバルでの内燃機関搭載車の保有台数が2030年時点でも高水準を維持する見込みです。世界最大の市場である中国においても、BEV 一辺倒からハイブリッド車の需要増など、内燃機関の柔軟な活用が見直されています。こうした継続的な需要を背景に、内燃機関部品の市場規模は今後も安定的に推移すると予測しています。
コンポーネント・ソリューション
主な製品
2025年度実績
外部環境認識
SPE
半導体製造装置市場は、メモリ市場では在庫調整が進み需給バランスが改善傾向にあり、生成AI向けサーバーの需要増により、メモリメーカーの装置設備投資意欲も回復傾向です。今後も生成AI 活用などに伴う半導体需要拡大により市場は緩やかに成長する見込みで、AI 機能強化に伴うDRAMの高容量・高速化要求から、先端半導体製造への開発、量産化が加速する見通しです。
窒化ケイ素
EVの駆動システム高電圧化に伴う電食対策として、絶縁・耐久性に優れる窒化ケイ素ボールが欧州や中国で注目されています。また、EVのパワーコントロールユニットのパワー密度の増加や、半導体チップの小型化に伴う熱密度の増加に伴い、放熱・絶縁基板への要求が高まっています。今後のEVは次世代パワー半導体の採用拡大が見込まれており、高耐熱な窒化ケイ素部材の需要を押し上げる要因となる他、絶縁性や耐腐食性を背景に幅広い分野で需要が高まっており、市場は中長期的に拡大すると予測されます。
NiterraグループのこれからNiterra Going Forward
その先の未来を、伸ばす
超えるために、広げる
中期経営計画2030―経営目標値
- セラミックスを基盤としたドメインに注力し、持続的成長に向け、トップラインを伸ばす
- 自動車関連事業・SPE事業等への成長投資により、稼ぐ力を向上
| 業績目標 | 25/3期 | 30/3期 |
|---|---|---|
| 売上収益（億円） | 6,529 | 10,000 |
| うち、コンポーネント・ソリューション 他 | 1,140 | 3,000 |
| EBITDA（億円） | 1,750 | 2,850 |
| 営業利益（億円） | 1,296 | 2,100 |
| 営業利益率 | 20% | 21% |
| 親会社の所有者に帰属する当期利益（億円） | 926 | 1,450 |
| ROIC | 11% | 12% |
| ROE | 14% | 16% |
| 為替レート | ドル：153円 | ドル：135円 |
1.5倍
1.6倍
EBITDA：営業利益+減価償却費+減損損失
2030年3月期の事業構成の変化
- 自動車関連事業は、内燃機関の再評価と需要の高まりを確実に捉え、安定成長を目指す
- コンポーネント・ソリューション※2は、SPE・窒化ケイ素事業を中心に注力ドメインで伸ばし、xEV向けも拡大
上記両立を"事業ポートフォリオの最適化"と定義する
サステナビリティへの取り組みSustainability
優先的に取り組む経営課題として3つの分野
「社会的課題解決」、「人的資本」、「経営基盤」を
特定し、各種取り組みを推進しています。
